転職エージェントを利用する時には注意すべき点があります。それらを知っておくと、効果的に転職エージェントを利用することができます。
- 経歴に嘘をつかない
- キャリアアドバイザーが書く推薦状を確認する
- 同じ求人を複数の転職エージェントから応募しない
- キャリアアドバイザーとの相性が合わない時がある
- 退職の代行はしてくれない
経歴に嘘をつかない
学歴を偽ったり、経験したことのない仕事をさも経験したことがあるかのように、履歴書・職務経歴書に書いたり、話したりするのはNGです。嘘をつくのは絶対にいけません。それには理由が2つあります。
- 推薦してもらえなくなる
- あなたがクビになる
推薦してもらえなくなる
求職者に求人を紹介して、応募することが決まり、キャリアアドバイザーが推薦状を書くまでの間に、経歴に嘘が発覚すると、推薦してもらえなくなります。なぜなら、経歴を偽っている人を推薦して、企業に入社させた後に嘘が発覚した場合、転職エージェントは企業からの信頼を失い、仕事を失うからです。
転職エージェントは企業が求める人材を紹介して、紹介手数料をもらうことで成り立っています。経歴に嘘がある仕事が全くできない人材を紹介されたのでは、企業にとっては時間とお金の無駄になります。
転職エージェントもそのようなことにならないために、求職者が転職活動をしている間に嘘が発覚した場合には、推薦をせず、転職支援サービスの打ち切りをするのです。だから、経歴に嘘をつくのは絶対に止めましょう。
あなたがクビになる
嘘の経歴で選考を通過し、転職を果たしたとします。しかし、入社後にその嘘が発覚すると、最悪な場合あなたは会社をクビになります。これは当然想像できることです。
解雇されると履歴書には会社都合で止めたことを記載しなくてはいけません。あなたが再度転職活動をする時には退職理由を聞かれる可能性が非常に高いので、それを話した時点で、不採用になる可能性があります。
ここでもまた、退職理由に嘘をつくと大変なことになります。企業ではリファレンスを取ることがあるので、以前勤めていた会社に応募者が辞めた理由を聞いて、嘘をついていることが分かってしまいます。
会社都合で辞めるのは採用する側としても、なぜ辞めたのかが気になるので、調べる可能性があり、最初に偽ったことが後々まで付いて回るので、嘘をつくのは絶対に止めましょう。
キャリアアドバイザーが書く推薦状を確認する
転職エージェントを利用して求人応募することが決まった場合、キャリアアドバイザーは企業にあなたを推薦する文書を作成し、応募書類とともに提出します。実はこの推薦状を確認しておかないといけません。なぜなら、面接で質問の材料になるからです。
面接で採用担当者が質問をする際に参考にするものは、推薦状以外では履歴書、職務経歴書があります。この2つの応募書類は応募者の主観が入っているのに対して、推薦状は第三者であるキャリアアドバイザーの客観的なコメントが記載されています。
そのため、同じアピールでも少しニュアンスが違うことがあり、面接ではそういった気になるところを聞きたくなるので、推薦状を提出する前、もしくは面接前に内容を確認しておいて、対策を練っておく必要があります。
ちなみに推薦状の内容はどのようなものかというと、応募者の人物像、転職理由、経験・スキル、推薦ポイント、その他事項です。
同じ求人を複数の転職エージェントから応募しない
複数の転職エージェントや転職サイトに求人募集をかけている企業があります。その企業に応募する時には、どこか一ヶ所から応募しなければなりません。
もし複数の転職エージェントから応募すると、自己管理ができていないなと企業に思われてしまいます。選考を何度も受けられるわけではないので止めましょう。
なお、同じ会社の違う職種に応募する際も同じ転職エージェントからにした方が無難です。ただ、企業からすると職種は何でもいいのかと思われてしまうので、印象は良くはありません。
キャリアアドバイザーとの相性が合わない時がある
キャリアアドバイザーと相性が合わないと、非常にやりにくいです。上から目線や、ドライなキャリアアドバイザーもいるので、転職の悩みや選考対策の相談をしようと思っても、しずらいです。
こんな時には、キャリアドバイザーの変更を申し出ることができるのですが、全ての転職エージェントで対応しているわけではなく、一気通貫制で企業と求職者の両方を担当しているキャリアアドバイザーは変更が難しいことがあります。
逆に、分業制の転職エージェントでは求職者のカウンセリングに特化したキャリアアドバイザーは複数いるので、変更はしやすいです。
退職の代行はしてくれない
転職エージェントは転職の選考を突破するためのサポートはしてくれますが、退職の代行はしてくれません。
もちろんアドバイスはしてくれますが、実際に退職の交渉をするのは自分です。
もし、あなたが勤めている会社が人手不足だったり、ブラック企業だと強い引き止めに遭うことがあります。そんな時には退職代行サービスを利用すると良いでしょう。
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